デジタルによる変革 －オーストラリアのデジタルマイニング－

鉱業・金属セクターのマイニング企業は、意思決定者（人またはシステムによる自動化）が、幾つかの制約（例えば市場、規制、倫理）の下で、鉱石、資産、労働力などのリソースを効率的に使用することによって、各目標（例えばキャッシュ・フローやNPV^※）の最大化を図るために意思決定を行います。
最近では、アナリティクス、ビッグデータ、IoT、機械学習などのインターネットテクノロジーの発展と並行して、意思決定もより成熟したプロセスにより行われるようになってきています。
このような背景から、鉱業・金属セクターの企業は、インターネットテクノロジーの導入によりデジタルトランスフォーメーションを遂げることで、潜在的な能力を獲得する機会を多く得ることができるようになりました。

デジタルマイニングは新しいものではありません。日本の建機大手の鉱山向け無人ダンプトラックは、商用導入から今年で10年を迎え、豪州含め世界で100台以上が稼働しています。豪州の鉱山会社大手の鉄鉱山の全ての無人オペレーション運行管理は、現場から約1,500キロ離れたパースのオペレーションセンターで安全かつ効率的に実施されています。

鉱業・金属セクターにおけるオペレーション上のリスクの中では、生産性（Productivity）のリスクが第1位に挙げられています。 近年のコスト削減と労働生産性の向上にもかかわらず、資産に対する生産効率の改善はなかなか進まず、経営課題として焦点を当てる必要があります。
生産性のギャップに対処するためには、組織全体の変動要因の管理（Management of Variability）を改善する必要があります。
製造業（Manufacturing）は、全体的な設備効率によって測定した場合、資産に対する生産性においてリーダーとして認められているセクターの良い例と言えます。
製造業的な思考を採用することで、組織全体の変動要因をより良く管理し、生産性を向上させることができます（＜図1＞参照）。

デジタルは、生産性を高め、組織全体のばらつきの問題を管理し、企業を成長に導くための新たな取り組みを可能にします。

デジタルマイニングは、鉱業・金属セクターの企業で半世紀以上にわたって、すでに行われている取り組みです。今までプラント制御システム、GPS技術、モバイルブロードバンド、自動運搬などの新技術の導入が進められてきました。半世紀以上にわたる実績がありますが、デジタル化の導入率は潜在的なデジタルによる変革機会の需要には追いついていないようです。
デジタルによる変革からもたらされるメリットが大きいにもかかわらず、すでに確立されている多くのテクノロジーが現場で導入されていないのには、現場との間にデジタル・ディスコネクト（断絶）があると考えられます。

過去の成功と失敗の原因を理解することは、生産性向上のために真のトランスフォーメーションの道程をたどる上で必要不可欠です。