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IDC社がEYをデジタル戦略コンサルティング・サービスのグローバル・リーダーに選出

「IDC MarketScape」においてEYがグローバル・リーダーの評価を獲得
2019.08.23
EY Japan
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社

EYは、米国調査会社IDC社が発表した「IDC MarketScape: Worldwide Digital Strategy Consulting Services 2019ベンダー評価」レポートにおいて、デジタル戦略・コンサルティング・サービスのグローバル・リーダーに選出されたことをお知らせします。

"IDC MarketScape"は、包括的な評価フレームワークを基盤とした評価モデルであり、優れたデジタル戦略コンサルティング提供会社11社を対象に、長期と短期の両サービスに焦点を当て、グローバルなサービス提供力や事業戦略を評価しています。

本レポートでは次のように記されています。「EYは、デジタル戦略を担当するプロフェッショナルの質、クライアントの組織全体に対する変革の促進と支援、価値を生み出すイノベーションの実現、クライアント固有のニーズの理解、新しいアプローチやソリューション採用の力強い後押しの項目でクライアントから高い評価を得ています。また、機能や業種に特化したサービス提供力、クライアントへの知識やスキルの伝達、他社に紹介したいと思えるベンダーの項目でも支持を得ました。」

また、デジタル戦略コンサルティングについて次のように記されています。「効率性の推進、収益性の向上、コスト削減といった企業の"コスト面の課題"と、収益の増加、キャッシュフローの強化、組織のブランド力構築といった"成長面の課題"の両方に対応するものです。IDCの"2019 Worldwide Global Buyer Perception of Digital Strategy Consulting Services Providers Survey"によれば、現在この2つの戦略目標はともに同じくらい重要とされています。」

EYのグローバル・デジタル・アドバイザリー・リーダーであるRichard Suhrは次のように述べています。

「本調査にご協力いただいたクライアントの皆さまが、成功へとつながるハイレベルな戦略的成果や多面的アプローチについてコメントを寄せてくださったことに心から感謝いたします。EYは引き続きデジタル・トランスフォーメーションを最高経営幹部や取締役会レベルの最重要事案の1つとして捉えています。EYのクライアントが、豊富な経験を持ち、テクノロジーに精通し、事業の成長とオートメーション効果を合わせて推進できる多様なデジタル・リーダーを探しており、そのサポートを必要としていることを引き続き確認しています。EYでは、企業のトランスフォーメーションは加速度的な課題であり、クライアントは創造的破壊、イノベーション、そして出現しつつあるテクノロジーを、実際の顧客や事業上の成果につなげるようにする必要があるという点を戦略として掲げています。市場からこのような評価をいただいたということは、この戦略が認められたということであり、貴重なことだと考えています」

IDC社のデジタル戦略コンサルティングおよびエージェンシー・サービス担当リサーチ・ディレクターであるDouglas Hayward氏は次のように述べています。

「デジタル戦略コンサルティングに対する需要は世界的に成熟し続けており、企業は実験に向けた態勢作りに重点的に取り組む初期の段階から、体制や社風を全社的に整え、イノベーションを企業全体で大規模かつ継続的に起こせるようにと軸足を移しています」

なお、日本のEYでデジタル戦略関連のサービスを提供しているEYアドバイザリー・アンド・コンサルティングのデジタル・ストラテジーリーダーである藤川正太は、次のように述べています。

「日本の多くの企業では、デジタル化に向けた着手(Doing Digital)はしているものの、真の意味でのデジタル化(Being Digital)にまでは至っておらず、社内で有するデータは複数組織間に分散し、企業の競争力を生み出すデータの利活用がされていないという現状もあります。今後、ディスラプティブな環境変化があった際に、自社の優位性や競争力を失わないために、データドリブン(得られたデータを総合的に分析し、未来予測・意思決定・企画立案などに役立てること)なデジタル化やそれを可能とするプラットフォームの整備・事業展開は日本企業にとっても喫緊の課題となっております。EYのジャパンリージョンでは、データサイエンティストを社内に多数有し、データを起点とした"デジタル戦略の策定"と"デジタル・トランスフォーメーションの推進"等のサービスを強化しており、"コネクテッドモビリティの事業戦略策定""事業のデジタル化に向けた組織構造改革"等、業種を問わず支援実績があります。今後も多様なデータドリブンなデジタルコンサルティングを提供してきています。」

※本プレスリリースは、2019年8月1日(現地時間)にEYが発表したプレスリリースを翻訳したものです。英語の原文と翻訳内容に相違がある場合には原文が優先します。

英語版リリースは以下よりご覧ください。

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