ニュースルーム
EYに関する最新のニュースをお届けします。Building a better working world―より良い社会の構築を目指す私たちの取り組みをご覧いただけます。
ニュースリリース
EY Japan、日経WOMANの「女性が活躍する会社BEST100」において総合7位に選出
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）は、女性社員の活躍を推進している企業を認定する「日経WOMAN」（発行：日経BP社）の「女性が活躍する会社BEST100」において、回答企業479社の中で総合第7位に選出されました。昨年度より1ランク上昇し、2年連続のトップ10入りになります。
2024年5月8日 東京 JP
EY最新調査、4人に1人はオンラインで自動車を購入、ただしEVへの移行には販売店が不可欠 ― EY Mobility Consumer Index
自動車購入者はオンラインで購入を済ませる可能性がこれまで以上に高まっており、回答者の25%が自動車メーカーまたは第三者のウエブサイトからの購入を検討しています。同時に、販売店での購入の希望者は61%に上昇し、残りの調査対象者は未定と回答しました。
2024年5月7日 東京 JP
企業は生成AIの段階的導入を支持 ― 知識ギャップの対処に向けて
最新のEYの調査「EY Reimagining Industry Futures Study （産業の未来図を再構築するための調査）」では、生成AIが画期的なテクノロジーとしての地位を確立しており、調査対象となった1,405社の企業のうち43%が生成AIに投資しています。
2024年4月30日 東京 JP
EY Japan、「DX支援ガイダンス」と「中堅・中小企業等向け 『デジタルガバナンス・コード』実践の手引き」の策定・改訂を支援
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、中堅・中小企業におけるデジタル・トランスフォーメーション（DX）の推進を目的に経済産業省が公表した「DX支援ガイダンス-デジタル化から始める中堅・中小企業等の伴走支援アプローチ-」の策定および「中堅・中小企業等向け『デジタルガバナンス・コード』実践の手引き」の改訂を支援しました。
2024年4月26日 東京 JP
人口減少時代の水道料金はどうなるのか？（2024版）を発表
EYJapan（チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）と一般社団法人 水の安全保障戦略機構（代表理事：竹村 公太郎） は、3年ぶり4回目の共同研究結果である「人口減少時代の水道料金はどうなるのか？」（2024版）を発表します。
2024年4月24日 東京 JP
EY Japan、鎌倉市の新たなセミオンデマンド式交通システム運行に向けて支援
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、鎌倉市の交通不便地域における新たな交通システムの導入において、その利用促進に向けた施策と、実証実験の概要および体制をまとめました。これにより、鎌倉市は今後、新たな交通システム導入に向けた実証実験の実施が可能となる見込みです。
2024年4月15日
EY Japan、一橋大学大学院 経営管理研究科にて 「サステナビリティ経営」の寄附講義を2023年度に引き続き2024年度も開講
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）は、2024年度春夏学期（2024年4月～2024年7月）に、一橋大学（キャンパス：東京都国立市、学長：中野 聡）大学院 経営管理研究科（一橋ビジネススクール）経営管理専攻ならびに商学部において、寄附講義「サステナビリティ経営（Sustainability Management）」を開講することをお知らせします。
2024年4月15日
EY新日本、環境省のネットゼロ実現に向けた金融機関対象のガイダンス作成を支援
EYのメンバーファームであるEY新日本有限責任監査法人（東京都千代田区、理事長：片倉 正美、以下：EY新日本）は、環境省による「ポートフォリオ・カーボン分析を起点とした金融機関向け移行戦略策定ガイダンス」の作成を支援し、本ガイダンスとして環境省から3月29日に公表されたことをお知らせします。
2024年4月11日
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「LinkedIn」へのなりすまし登録に対するご注意のお願い
2021年05月14日ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）“LinkedIn”において、第三者がEY Japanのメンバーになりすましてアカウント登録をしている事案が確認されています。 -
【注意喚起】EY Japanの関係者を騙るサイトを確認しました
2021年05月14日このたびEY Japanが一切関与していないにも関わらず、EY Japanの複数の関係者を騙り、関与しているように掲示しているサイトを確認しました。EY Japanとそのすべての関係者が、仮想通貨や投資などの推奨に名前を貸すことはありません。
