- 15 %の企業が現在5Gに投資していると回答、今後3年以内には69%まで増加する見込み
- 52%が5GベースのIoT導入体制に自信が持てないと回答
- 今後12カ月間およびそれ以降も、米国が5G投資を牽引すると予測
EYは、1,000社超の企業を対象にグローバルで実施した「5G(第5世代移動通信システム)の機会」に関する調査の分析結果などをまとめた報告書「Maximizing the 5G opportunity for enterprise(日本語 / 英語 )」を発表しました。本調査によると、現在、回答企業の15%が5G向けに投資しており、今後3年以内にはその割合が69%に急増する見込みです。しかし、5Gベースのモノのインターネット(IoT)に移行する自信があると回答した企業は半数に届かず(48%)、導入するためにはオペレーティングモデルを整備する必要があると74%が回答しました。
今後5年間の展望では、ほとんど(74%)の組織が、5Gはビジネス活動の根幹となっているだろうと回答しました。しかし、現在5Gに投資している企業の67%が、パイロット運用中、又はサプライヤーと協議中であり、5GベースのIoTの本格的運用には至っていません。
企業が5G導入への一歩を踏み出せない主な理由として、「ユースケースに関する情報がない」(75%)、「5Gは単に4Gを高速化したものであると捉えている」(69%)などの回答がありました。その他、「5Gを社内で採用するにあたって既存テクノロジーとの融合が最大の障壁になっている」(37%)と回答した企業もありました。外的理由で最も多かったのは、「5Gテクノロジーはまだ成熟していないと思う」(35%)でした。
EYグローバル・テレコミュニケーションズ・セクター・リーダーであるTom Loozenは、次のように述べています。