ライフサイエンス業界に特有のIFRSに関する論点を解説したEYの刊行物をご紹介します。
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一覧
製薬業界では6社がすでにIFRSの任意適用を行っています。各社の開示内容を比較し、財務状況に影響を及ぼした主な要因と、IFRS導入に伴い発生する新たな課題について説明します。 （2015.02.02）
IASBとFASBが2014年5月に公表した新たな収益認識基準であるIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」の適用に伴う、医薬品業(Life Sciences)の収益に関する会計処理への影響と課題について解説いたします。 （2015.01.16）
IFRS第10号「連結財務諸表」及びIFRS第11号「共同支配の取り決め」が、ライフサイエンス業における提携契約の会計処理に及ぼす影響について解説します。 （2014.01.06）
2011年11月に再公表された公開草案について、医薬品業、バイオテクノロジー、医療機器などのライフサイエンス業に影響を与える論点を、事例を用いて解説します。 （2012.12.26）
製薬業の特徴として、多額で長期にわたる研究開発、他社と物質・製品上の提携をさまざまな形で行うことによる契約形態の多様化・複雑化、研究開発の効率化や新たなパイプラインを求めての、企業買収や合併があげられます。会計上の論点も、こうした業界の特徴の周辺に多く存在します。本稿では、IFRSの導入が製薬企業に大きな影響を与えると考えられる、研究開発費、企業結合、収益認識における論点を中心に解説します。 （2009.07.31）
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